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日本の図書館情報学分野の教員の経歴と論文生産性 三根慎二，上田修一，三輪眞木子 Library and Information Science 掲載予定 A. はじめに B. 調査項目と調査方法 C. 調査結果 D. 日本の図書館情報学分野の教員の現状 A. はじめに 　日本の図書館情報学教育の現状調査の一環として，図書館情報学分野の教員の経歴と論文執筆状況を調査したので，その結果を報告する。 　調査の目的は，日本の図書館情報学分野の大学教員の所属，年齢，学位，教育歴，論文執筆状況を明らかにすることにある。実態の把握を目的とするが，間接的には，日本の図書館情報学の特性を大学教員に視点をあてて示すことを意図している。 　また，こうした調査を今の時点で行うことにはいくつかの背景がある。 　一つは，図書館学あるいは図書館情報学は分野として比較的歴史があるものの，常に研究者の量と質の両面にわたって批判がなされてきた。最近では，2001年に根本彰が，研究者の絶対数が少ない，研究者のもつ学位が一般に低い，大学所属の図書館関係者の研究生産性が低い，といった指摘をしている1)。こうした批判は，数十年前からなされてきてはいるものの，多くは感想であり，必ずしも図書館情報学分野の教員や研究者の実態調査を根拠としたものではない。根本彰の発言は，日本図書館情報学会研究委員会が行った調査報告に基づいてはいるが，同調査は，雑誌掲載論文，記事の定量的分析を行ったものであって，大学教員や研究者に焦点をあてたものではない。 　第二に，大学とともに学問分野も競争的環境に置かれるようになったことがあげられる。大学においては，競争的研究資金の獲得が大きな課題となっているが，その中心となっているのは科学研究費である。特に人文社会科学においては，日本学術振興会（文部科学省）の科学研究補助金が大きな役割を果たすようになってきた。この科学研究補助金の「文部科学省の科学研究費の「系?分野?分科?細目表」は，学問分野の分類表であるに過ぎないが，ここに項目として取り上げられるかどうかは，分野としての今後の発展に影響を与えるまでになっている。学問分野が成り立つかどうかは，同じ研究課題を有する人々が一体感を持って研究を行いうるかどうか，つまりパラダイムの共有という内的な側面と，独自の研究の道具立ての存在が重要である。しかし，現在の環境では，他の分野との相対的な評価も考慮にいれなければならない。そのためには，学問分野としてのいわゆる自己評価が必要である。 　第三に，第二点とかかわることであるが，学問分野を定量的に評価する方法を開発するという新しい課題が生まれていることである。この中の評価に用いる資料やデータの選択，評価，入手，分析では，図書館情報学における蓄積や手法と重なる部分がある。その一つの試みである。 　こうした，研究者の経歴のデータを収集する場合の事情は，昨今，大きく変わりつつある。一つは，個人情報の保護が徐々に認識されるようになり，名簿は外部には公開されないばかりでなく，作成されもしない傾向が強まっている。また，学会名簿でも，個々の会員が公表項目を選択できるようになり，また，目的外使用が禁じられるようになった。その結果，こうした個人を対象とした調査を行うには，データの入手が難しくなり，また，特定の調査項目のデータを一つの情報源から網羅的に得ることもできにくくなっている。一方では，データベース化や電子化は進展し，科学技術振興機構(JST)の「ReaD　研究開発支援総合ディレクトリ」(以下，『ReaD』と省略)のようなウェブ上で研究者の情報を公開する動きが進展している。また，各大学においても，いわゆる大学の認証評価の評価項目として，研究成果の公表が取り上げられているため，所属教員の属性や研究業績のデータベースを作成し，ウェブで公開する大学も徐々に増え始めている。つまり，制限と公開の二つの方向の動きがあるのが現状である。 　この調査では，日本における図書館情報学分野の教員を，次のような範囲とした。 (1)　図書館情報学の専門学部，学科，コースなどに所属する教員。 (2)　四年制大学と短期大学の司書課程の授業を担当する教員。 　第１図に示すような手順で，範囲を限定した。まず，図書館情報学の専門学部，学科，コースなどに所属する教員と四年制大学と短期大学の司書課程の授業を担当する教員のリストアップを行った。これは，日本図書館協会図書館学教育部会編『日本の図書館情報学教育 2000』，『図書館年鑑』（日本図書館協会図書館年鑑編集委員会編, 1982?)の「図書館学開講大学」をもとに調べ，各大学のウェブサイトに掲載された教員データで補った。 　 次に，大学の専任教員である者とそれ以外とを分けた