外国人日本语教师対象日本语教授法....pdfVIP

外国人日本語教師を対象とした日本語教授法カリキュラム －　海外日本語教師長期研修 1994-2000 調査と考察　－ 来嶋洋美　木田真理 〔キーワード〕 教師教育、 日本語教授法、 カリキュラム、 シラバス、 外国人日本語教師 〔目次〕 　 1.　調査研究の背景 　 2.　調査研究の目的と方法 　 3.　調査研究の結果 3.1　日本語教授法関連科目の類別 3.2　「日本語学の基礎と指導法」 3.3　「日本語文法分析」 3.4　「授業の流れと教室活動」 3.5　「教育実習」 3.6　「課題研究」 　 4.　まとめと今後の課題 1. 調査研究の背景 国内外の学習者増加と多様化に伴い、 日本語教師の資質と教授能力の向上をめぐって様々な 場で話し合いが行われるようになった。 教師教育は 「教師養成」 と 「現職教育」 に大きく分け られるが、 国内外の現状はおおよそ次のように表わされる。 まず、 日本国内では大学、 大学院、 民間の機関において教師養成が実施されているが、 日本語教育能力検定試験のシラバスや日本 語教員養成課程調査研究委員会による報告 （2001）、日本語教員の養成に関する調査研究協力 者会議による報告 （2000） などは、 その内容を示すものと言えるだろう。 現職教育は、 日本語 教育学会、 独立行政法人国立国語研究所で実施される長期間の研修や、 両機関を含む様々な機 関が、 テーマを限定して 1 日から数日の研修を実施しているが、 その内容は各主催機関の判断 で決定されている。 一方、 海外における外国人日本語教師の養成の場合、 当該国の大学等で日本語を学習した上 で教員免許を取得して教える、 日本からの派遣日本語教師に教授法を教わる、 日本語というよ りも外国語教育の方法論を大学で学ぶなど様々なケースがある。 養成講座で教授法を学ぶ機会 はなくても、 当該機関の優秀な学生が卒業後、 教師として後輩に教えることもある。 現職教育 −117 − 日本語国際センター紀要　第 13 号 は、 国際交流基金海外日本語センターや、 当該国 ・ 地域の日本語教師会等が企画、 実施するこ ともある。 しかし、 海外における日本語教師養成 ・ 現職教育の現状は一般に制度として確立し たものにはなっていない。 このように見ると、 日本語教師教育は、 主に日本人を対象とした国内実施の教師養成におい て組織だった整備が進められているにすぎないように思われる。 日本語教育の基盤を固めるに は教師教育の充実を図る必要があるが、 そのためにはまず教師とは何かを捉える必要がある。 日本語教育の現場において学習者の多様性に照らして最適の教育内容 ・ 方法が選択されるよう に、 教師教育においても、 日本語教師自身の多様性を把握し、 それに適した教育内容 ・ 方法を 検討すべきではないだろうか。 そして、 多様性とは数々の要因の集合体と見ることができる。 本論は、 外国人日本語教師を対象にした現職教育の内容及び方法と、 そこから得られた知見を 整理し、 外国人日本語教師が日本語教授法科目を学習する上で、 どのような要因が影響するの かを探ろうとするものである。 2. 調査研究の目的と方法 本論の目的は、 以下の通りである。 ①　外国人日本語教師を対象とした日本語教授法の内容と方法を整理すること ②　外国人日本語教師が日本語教授法を学ぶ上で影響する要因を明らかにすること これらの目的のために、 日本語国際センターで実施している海外日本語教師長期研修 （以 下、 長期研修） の記録を調査することにした。 長期研修の参加者 （以下、 参加者） は、 以下の 条件を満たす者である。