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ドーピングの法的規制についての比較研究 １ マ ー テ 一般 研究 奨励 小名木明宏* 研究 抄録 究 研 る す 関 に 策 政 ツ ー ポ ス 本研究は、近年、スポーツ競技において問題となっているドーピングの使用を法的 に規制するためにはどのような方策が最適であるかについて、2015 年 12 月に「スポ ーツにおけるドーピングの防止のための法律」が成立したドイツを主たる比較対象と して比較研究を行い、わが国におけるドーピングの法的規制のあり方について検討を 行うものである。 ドイツでも ドーピング行為を刑事規制することになり、また、その他の国々にもこ のような法律は存在するが、わが国にはこのような明確な法規制はない。2005 年の第 33 回ユネスコ総会においてアンチ・ドーピング条約が採択され、日本もこれを批准し、 2009 年にスポーツ基本法が成立している。この法律において、ドーピングについては、 2 条と 29 条に規定が存在するが、制裁規定を持たず、単に日本アンチ・ドーピング機 構の規定 10 条により、資格の停止等の制裁があるのみである。 ドーピングを法で規制し、制裁を加えるとなると、一番大きな問題は、保護法益が 何かという問題があり、この点については、ドイツの新しい法律と議論をもとにして、 「選手の健康の維持」と「フェアネスに裏打ちされたルールの妥当性」を保護法益と 解した。さらに、ドーピングは、刑法上、傷害罪や詐欺罪としても問題となるという ことを示した。最後に、将来的には、従来のドーピングとは異なる形態の、頭脳ドー ピングや物理ドーピングが問題となる。 今後、日本でも諸外国と同様に、ドーピングを刑罰で処罰することの是非が活発に 議論されるようになるであろう。現代社会では、スポーツの重要性は単なる趣味とい うカテゴリーを離れた重要な国家的関心事であり、この問題に国家が関与する、すな わち、法律によってドーピングを禁止し、健全なスポーツを実現する意義は非常に大 きいものと思われる。その意味で、ドーピング罪の創設に与するものである。 キーワード ：ドーピング，刑事規制，保護法益，フェアネス，スポーツ * 〒060 -0809 札幌市北区北 9 条西 7 丁目 北海道大学大学院法学研究科 2015 年度 笹川スポーツ研究助成 31 Comparative Study on Regulation against Doping Akihiro ONAGI * Abstract This study is intended to exa mine the role of legal regulation of doping in Japan in order to legally regulate the use of doping, which has become a problem in sports competition in recent years. I