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前震-気象研究所
8.前 震
[1]はじめに
大地震の発生直前に,その震源域で起きる前兆的な地震活動が前震である。Mogi(1963a)は
地震系列を,a)本震一余震型,b)前震一本震一余震型,c)群発地震型の3つのタイプに分け,岩
石破壊実験の結果(Mogi,1963a)から,地殻が比較的均質な地域ではa)のタイプ,逆に不均質
な地域ではc)のタイプになりやすく,b)はその中間的なものであるとした。このように必ずし
も総ての地震が前震を伴うわけではなく,[II]で述べるようにむしろ前震を伴う地震のほうが稀
である。
1978年伊豆大島近海地震(気象庁地震予知情報室,1978;津村他,1978)のように極めて顕著な
前震活動を伴った例を別とすると,どの地震を前震としてよいか必ずしも明確ではないことが多
い([II]参照)。さらに地震予知の観点からは,前震が発生した時点でそれが前震であると判断
する必要があるが,これは一層困難である。現在,b値,ストレスドロップ,スペクトル,地震波
形,Q値等の時間変化を見る方法が考えられているが,これらはそれぞれ別個に論じられるので,
ここではそれ以外の方法について述べる。
[皿前震の定義と発生確率
前震を議論する上で,前震をどう定義し,前震か否かを如何にして判断するかは,非常に重大
な問題である。考えうる前震の条件を列挙すると,
(1)本震よりマグニチュードが小さいこと
(2)本震の直前であること
(3)本震の震源の近傍であること
(4)定常的な地震活動でないこと
の4つが挙げられる。
これらの条件は異論のないところであろうが,実際に前震を探す場合には(2),(3)ではそれ
ぞれ直前,近傍をどう定義するか,(4)では地震活動が定常的でないことを如何にして判断する
かが問題となる。現在のところこれに対する明確かつ普遍的な基準はなく,1各研究者がその目的
やデータの性質に応じ適当に設定している。従ってその研究者がどのようにして前震を選び出し
ているかに注意を払う必要があると同時に,地震予知に適した前震判定の基準を確立する必要が
あると思われる。
Mogi(1963b)は,本震前に震源域で地震活動が活発化したか否かという基準で,前震活動の
一43一
気象研究所技術報告 第26号 1990
有無を日本付近の地震約1500個について調べた。その結果,明らかに前震が認められる地震は
45,前震活動がやや不明瞭な地震が19,前震の発生する確率は4%としている。
動が異常であることを判定する方法を提案し,宮崎県沖の地震に適用した。また,Von Seggem
ことを利用して,本震とその直前の地震との発生時間間隔がPoisson過程から期待されるより短
いときに前震と判定する方法を用いた。その結果で注目されるのは,strike slipのとき前震が起
地震発生数をλとすると,その領域である地震が発生してから孟。時間内に次の地震が発生する確
・率がPであるような時問孟。は,もし地震の時系列がPoisson過程に従うなら,
ち=(1/λ)1n(1/(1-P))
である。彼らは「P=0.2として,本震とその直前の地震との発生時間間隔がちより短い地震の割
合を,考える領域の大きさを色々と変え求めた。もし本震前の地震活動がPoisson過程に従う(つ
まり前震が存在しない)ならば,この割合は20%になることが期待される。領域の大きさをが20
kmから40kmであるとき割合が20%を超えていることから,これは前震が発生しているから
であり,前震の発生確率はpeakの割合から20%を引いたもの(この場合は約10%)であると解
釈した。
この方法は十分に客観的であるが,地震発生の時系列をPoisson過程とみなして良いか,地震
活動の活発化の判定を単に本震とその直前の地震との発生時間間隔だけでしてよいかの問題の他
に,この方法では発生確率が漠然と分るだけで,どの地震に前震が発生したか特定できない欠点
がある。
いう簡単な定義により,.1950年より1973年のπ≧7の地震のうち44%が前震を伴っているとし
前の地震活動というほうがふさわしいが,前震の選び方が客観的であるので系統的に前震の性質
を調べたり,これを使って地震予知をする場合には却て
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