第2章-日本建筑学会.DOC

第章　調査計画　地盤調査計画の策定に先立って，当該地ならびにその周辺地域の地盤に関する情報が記載されている既存の資料を収集する．資料には多種多様なものがあり，目的に対応する適切な資料を収集?整理?分析するほか，必要に応じて現地踏査を行い，それらの結果に基づいて対象地の地盤を想定した後に，本調査計画を策定する． 事前調査の目的は，当該地ならびに周辺地の地盤情報や災害に関する資料の収集?整理?分析や現地踏査により，基礎構造を想定し，地盤調査計画を策定するための一助とするものである．建築物の建設場所は都市部や平野部 表2.1.1　地盤情報に関する資料 資料分類 資料 図書 （出版物） 地盤図，地形図，土地分類図，土地利用図，土地条件図，空中写真，地質図，ハザードマップ（液状化マップ，宅地ハザードマップ，地震ハザードマップ，活断層図等）， 地学?地盤?地震?災害?事故?トラブル等の専門書や一般啓蒙書， 地盤?建築?土木関係の学会出版物等の関連報告 Web公開 電子出版 地形図，地質図，土地条件図，土地分類図，空中写真?衛星画像，住宅地図，地質図， ハザードマップ，都市活断層図，地盤情報データベース（地盤図） 報告書 記録類 既存の建物の設計図書，既存?近隣の地盤調査報告書，台帳類（地中埋設物） 周辺での建築物の基礎形式，施工事例記録，事故?トラブル情報に関する論文?出版物等 表2.1.2　資料の整理?分析により得られる情報 地形 当該地区の地形の改変，地歴 地質 地質の概要と地質学的特性 推定地質断面 地層構成，地層の連続性，支持層の想定，透水層の存在と特性 地盤の物性値 物理?力学的性質の代表値 設計?施工の諸問題 液状化?沈下?土砂災害の可能性，地震動の大きさの推定，既存建物の利用の可能性， 地中障害の存在，根切り掘削工事?地下水処理の可能性や注意点，杭の施工性 表2.1.3　資料の種類と概要 資料の種類 発行?提供機関 概要 地盤図 学会，地方自治体，研究機関，地質調査業協会 主に平野部の表層部の地質を示したもので，ボーリング柱状図が集められている． 地形図 国土地理院 地方自治体 明治時代からのものが入手可能であり，新旧を比較することで地形の改変，地歴を推定可能である． 空中写真（航空写真） 国土地理院　他 地形図と同様の利用ができ，より詳細な情報も判読可能． 土地条件図 国土地理院 平野部を中心に地形分類や地盤高線，地盤災害の可能性ある地形の分布を示した地図 土地利用図 国土地理院 都市や農地?林地等の利用状態を色分けして示した地図 土地分類図 国土交通省 国土交通省による土地分類調査をまとめた地図（地形分類図，表層地質図，土壌図等）の総称 地質図 産業技術総合研究所，地方自治体，学会 表土を除いた表層の地質時代?区分を示した地質平面図と地質断面図がある． 施工記録，設計図書 施主?設計者 施工者 既存建物の設計図書，地盤調査報告書，近隣の施工記録等であるが．近隣については入手困難な場合が多い． 埋設物台帳（道路，下水道，電話?電気?ガス等） 地方自治体 埋設物の位置を示した地図 専門書?一般啓蒙書 出版社 地学?地盤?地震?災害?事故?トラブル等に関する専門書籍 学会出版物等関連報告 各学会 日本建築学会，地盤工学会，土木学会，日本地質学会，応用地質学会等の学会誌，論文集，研究発表会の概要集など 地盤情報データベース 表2.1.6参照 表2.1.6参照 ハザードマップ － 種々の災害が発生する可能性を地図上に表現したもので，液状化，土砂災害，活断層などがある.((2)参照) 以下に各資料の概要を示す． ①地盤図 地盤図は建築物の主な建設場所である平野部での整備が進んでおり，資料調査の最初の対象となる．ボーリングデータを中心に工学的性質を考慮して整理?分析されたもので，支持層想定の手掛かりとなる地盤断面図や土質試験結果が示されているものもある．地盤図はさまざまな機関からさまざまな形で出版?公表されてきている2.1.1)が，絶版等で入手できないものもある．地盤図のデータやその他の集積されたボーリングデータを元に，⑥に示す「地盤情報データベース」として電子化および公開が進められている． また，データの少ないそれ以外の地域では，②～④の地形，地質情報の利用が有効である． ②地形図，空中写真　地形図が入手できない場合，航空写真（山地?山麓地?丘陵地?火山地，台地?段丘，扇状地性低地，自然堤防砂州?砂丘，谷底低地，三角州低地?氾濫原性低地，旧河道，埋立地，等）④地質図 産業技術総合研究所http://iggis1.muse.aist.go.jp/ja/top.htm)している地質図