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学校健康診断における運動器検診マニュアル （2016 年度実施案） 整形外科を専門としない学校医による実施方法 慶應義塾大学保健管理センター 1 はじめに 否かを確認し、未だ受診していない者を整形外科医 2014 年4 月に学校保健安全法施行規則が改正され、 による二次検診の対象者とする。 1) 学校健康診断の検査項目の見直しが行われた 。そ ２．運動器問診票による事前調査 （資料２） のひとつとして、運動器疾患を早期発見するための 運動器問診票は、世界保健機関（WHO）が運動器疾 検査項目が学校健診の必須項目に加えられ、2016 年 患の予防などを目的に提唱する「運動器の10年世界 10) 度から施行されることになった。 運動」の日本委員会が提唱する試案 を基本に、3 運動器検診は、整形外科専門医が学校健診内で行 年間の試行実績から改訂を加えた。運動器疾患の早 うことが理想であるが、現実的には多くの障害があ 期発見のためには、自覚症状等について詳細な問診 り残念ながら2016年度からの全国的な実施は困難で 調査を行うことが望ましいが、児童?生徒本人や保 ある。現行の学校健康診断の中で、運動器に関する 護者が時間をかけずに記入できること、さらに整形 問診調査や学校医による運動器診察を実施すること 外科を専門としない学校医や養護教諭が時間をかけ が現実的な方法である。我々は、2012 年度から中学 ずに事後処理できることを基本として、項目数は必 校健康診断において、運動器についての問診調査に 要最低限とし、理解しやすい平易な内容とすること 加えて、整形外科を専門としない小児科学校医によ を重要視して作成した。質問１では「現在も含めて る運動器診察を試行し、運動器検診の方法について これまでに治療を受けた運動器疾患とその後の問題 2～9) 検討を重ねてきた 。今回は、これまでの実施成績 点」、質問２では「1 か月以上つづく運動器の痛み」、 から、整形外科を専門としない学校医や養護教諭が 質問３～５では「上下肢の動作に関する問題点」、質 時間的制約のある学校健康診断の中で実施すること 問６では「スポーツ活動歴」について問診調査を行 が可能な運動器検診の方法を提示する。 う。運動器問診票において、「運動器疾患既往後に問 題点があり、現在医療機関を受診していない者」、「運 運動器検診の実施案 動器に1 か月以上つづく痛みがあり、医療機関を受 １．運動器検診の流れ （資料１） 診していない者」、「上下肢の動作に問題があり、医 事前調査として、運動器問診票（資料２）を配布 療機関を受診していない者」を、二次検診候補者と し、「運動器疾患の既往とその後の問題点」、「運動器 して抽出し運動器検診二次検診候補者名簿（資料３） の痛み」、「上下肢の動作に関する問題点」に加えて、 に列記する （資料４）。 「スポーツ活動歴」に関して、事前調査を実施する。 ３．学校健康診断における運動器診察 問診票から、「運動器疾患既往後に問題